こんにちは、金融・投資 教育コンサルタントの須原光生です。
５７歳の誕生日を迎えた私に対し、娘から「もう“シニア”だから身体に気を付けてね！」と気遣って言ってくれた言葉に対して、何か年寄り扱いされた気分になり、素直に喜べませんでした。正直、私は“シニア”は６５歳以上でまだまだ先だとの思いでしたが、娘の意識は６０歳前だったので、この格差に愕然としていました。
そもそも世間一般では何歳から“シニア”になるのでしょうか？多方面で調べてみると、確かな年齢の区切りはありません。世界保健機関（ＷＨＯ）の定義では６５歳以上が「高齢者」となっているだけです。また、国の医療・福祉関係は原則的に６５歳以上が「高齢者」となっていますが、正確には６５歳以上７５歳未満が「前期高齢者」、７５歳以上が「後期高齢者」で分けて“シニア”は使っていません。
“シニア”を使っている行政サービスと年齢は、ハローワークのシニアワーク：５５歳以上、ＵＲ都市機構のシニア賃貸住宅：６０歳以上、ボランティアでは、ＪＩＣＡ（独立行政法人国際協力機構）のシニア海外ボランティア/日系社会シニア・ボランティア：４０～６９歳、警視庁のシニア運転者講習：７０～７４歳など、雇用・住宅・ボランティア関係の年齢は低く、講習や更新などの年齢は高い傾向があるようです。
民間サービスは、入場・購買・乗車や契約などの推進のため、“シニア割引”を使っている組織は多く、例えば、東京ディズニーランド（ＴＤＬ）の「シニアパスポート」は、６０歳を２０１５年４月からは６５歳以上の利用に変更し、ユニバーサル・スタジオ・ジャパン（ＵＳＪ）は当初から「シニアパス」を６５歳以上の利用にしており、運輸・ホテル・映画や外食など総じて６０～６５歳以上を“シニア”としている傾向が多いようです。
また、第二の人生として「シニア起業家」が増えてきていると日経新聞が報じていました。日本のシニア起業家は推定６３万人に達し、シニア人口（５５～６４歳）に占める割合は４％で、過去１０年間の伸び率では先進国平均を上回るようで、現在、日本政策金融公庫では「シニア起業家支援資金」の融資制度があり、５５歳以上で新たに事業を始める人などに７,２００万円以内の融資がある、“シニア”制度が貢献しているようです。
私の“シニア”年齢は、まだ殆ど割引は使えず、行政サービスも使わず、ましてや融資を受けて業も起こさない状態です。改めて「シニア＝死にあ」にならないように「シニア起業家」が晴れて新規上場（ＩＰＯ）をする場合と“シニア”に優しく割引をしてくれる会社へ、敬意を表した投資を心掛ける次第です。
“シニアバンザイ！！”